筆者は昨年の11月に、「2LDK」「駐車場2台付き」「鉄筋」の家賃6万円の物件に入居したのですが、最近心配になってきました。
いくら地方といっても、安すぎる家賃。さらに、なぜか全面リフォームされている内装。
「もしかしたら事故物件かもしれない」と不安が頭をよぎりました。そういえば、部屋には私とルンバしかないのに、誰かいる気もするような…。
疑い深い筆者は、すぐさま調査を行いました。
今回は、その過程で知り得た「自宅が事故物件か見分ける方法」をご紹介したいと思います。
※この記事は、大島てる氏の過去のインタビューでの発言を織り交ぜながら構成しています。
事故物件とは？
事故物件とは、いわゆる、殺人や自殺などで人がなくなった物件のことを指します。「心理的瑕疵あり」や「告知事項あり」とされ、貸し出す際は、告知する義務があります。
しかし、事故物件の線引きは曖昧なため注意が必要。殺人や自殺で人が亡くなった場合は事故物件としても、孤独死は事故物件にしないこともあるそうです。
また、告知期間のルールも不明確。人が亡くなってから、何年告知するかは業者によってそれぞれ。1人目の入居者に告知をすれば、2人目には告知しないという不動産業界の慣行もあるそうです。明確なルールがないため、貸す側が情報をコントロールでき、借りる側は提供された情報を信じるしかないという状況です。
そのため、「知らずに事故物件に住んでいた」ということもあるかもしれません。
神経質な筆者もまさにそんな状況を憂慮し、さまざまな方法でチェックをしてみました。
それでは、筆者が実際に行った方法をご紹介していきたいと思います。
1. 「大島てる」で確認
事故物件を掲載しているWebサイト「大島てる」。事故物件は、地図上に炎のマークで表示されています。一目で事故物件かどうかわかるため、心配な人はまずチェックしてみるといいでしょう。
筆者もまず、大島てるで「自宅」が事故物件かどうかを確認したところ、情報は見当たりませんでした。
ユーザーが情報を登録するため、すべての事故物件が掲載されているわけではありませんが、気になる方はチェックしてみるといいでしょう（本来は、入居前に確認しておくのがベター）。
2. リフォームされていないか確認する
「この部屋だけ全面リフォームされているんだよね、理由はわからないけど」
部屋選びの最中、不動産仲介の担当者が言っていたことです。当時はリフォームされていることに喜びを感じていましたが、あとで調べると事故物件の可能性があるとか。
もしリフォームされている場合は注意したほうがいいと、Blogosで大島てる氏も語っています。
まず留意すべきなのは、マンションでいえばひとつの部屋だけ妙にリフォームされているというケースです。あるいは、一部分、例えばお風呂だけがリフォームされているというようなケース。これは事件があって血が壁についたとか、火事になって焼けたといった理由で、そこだけリフォームしている可能性があるからです。
みなさんの、部屋には一部だけきれいな場所はありませんか？ リフォームされているからといって、必ずしも喜べないようです。
筆者の部屋は全面リフォームされていますが、一部だけ異なる壁紙が使われています。その真相はわかりませんが、今思えば入居前にリフォームされている理由を聞いておくべきでした。
3. 家賃を確認する
一般的に事故物件は、家賃が値引きされていたり、敷金や礼金が下げられていたりするといわれています。もし、自宅周辺の物件や隣の部屋と比べて家賃が割安になっていれば、黄色信号です。
しかし、相場より家賃が低いかどうか、確認するのは簡単ではありません。たとえば、仲介業者に聞いたとしても、「事故物件」という事実を隠しているのであれば、わざわざ教えてくれるはずもなく…。
同じ物件の別の部屋と比べようとしても、物件比較サイトには空室の物件しか掲載されていません。もし満室であれば、確認できないのです。
運が悪いことに筆者が入居したときは、すべて満室でした。入居後も空き部屋がでず、家賃を確認できない状態が続いています。
4. 契約条件を再度見直す
家賃以外の条件も変更されることがあると、大島てる氏はゆるぢえさんで語っています。
例えば、礼金なし、敷金なし、保証金なし、更新料なしなどは家賃ではありませんが金銭的な条件の緩め方ですね。
その一方で、保証人なし、ペット可、水商売可、外国人可などというのは非金銭的であるわけです。
いずれにしても、かつてなら入居できなかった人が住めるようになるのですから、審査を通りやすくしていることに変わりはありません。
この言葉からわかるように、重要なのは「入居の敷居が下がっているかどうか」にあります。当たり前ですが、立地がよく新しい物件であれば人気が出るもの。わざわざ、条件を下げる必要はありません。
再度、条件面でおかしなところがないか確認してみるといいでしょう。
5. 過去のニュースを検索する
過去に事故や事件があったとすれば、ニュースになっていることもあります。特に全国的なものであれば、なおさら。最近は地方の事故や事件でもネットニュースになっていることがあるので、一度検索してみるといいでしょう。
もしくは、過去の情報を洗いざらい探すなら、図書館で新聞や情報誌のバックナンバーを見るという方法もあります。ただ、時間がかかるので、現実的とは言えません。
6. 不動産仲介の担当者に聞いてみる
もし入居時に確認できていない場合、不動産仲介の担当者に「告知義務はありますか？」と思い切って聞いてみましょう。
ダイアル音が鳴る間は不安でいっぱいですが、一度聞いてしまえばすっきりとしますよ。
また、利用した不動産仲介業者が信用できない場合、別の仲介業者に聞いてみるという方法もあります。物件にもよりますが、大家さんは複数の業者に依頼をしていることがあります。1つの業者は事実を隠していても、別の業者は教えてくれるかもしれません。
結局自宅は…
「家賃が安い」「全面リフォームされている」「担当者に聞いていない」という理由から、不安が募りに募った筆者。思いきって担当者に確認の電話をいれてみたところ「事故物件ではありませんよ」ということでした。
家賃についても、ちょうどこの記事を書いているタイミングで、別の部屋がサイトに掲載されていました。家賃は1000円しか違わず、ホッとしました。もちろん、これで事故物件ではないと断定はできませんが、最低限の確認はできたと思っています。
「もしかしたら、私の家も…」と不安がよぎった方は、ここで紹介した方法を試してみてください。
