学校法人「加計学園」や自衛隊の日報問題などの解明を求めて国会で野党の審議拒否が続いた4月下旬、テレビ各局のワイドショーは、とある芸能人のニュース一色に染まってしまった。

　人気グループTOKIOの山口達也メンバーが酒に酔って女子高校生に無理やりキスし、強制わいせつで書類送検されたとNHKが4月25日に報じたことがきっかけだ。なぜ事件から2カ月も経ってからNHKが急に報じたのかという疑問も残るし、大切な政治のニュースが芸能人の示談も成立している事件で吹き飛ばされるという報道の姿勢にも不快感が禁じ得ないが、今回はそれを問題にしたいわけではない。

失態が発覚し謝罪するTOKIOの山口達也メンバー（写真：Rodrigo Reyes Marin/アフロ）

　精神科医の立場としては、サバイバルというテーマでこのコラムを書く以上、依存症の怖さをこの場を借りて伝えたいし、今回は、残念なことであるが、その典型例だと考えるからだ。

　さて、本人がその治療のために入院していることを（依存症としてかどうかははっきりさせていない印象だが）明かしているので、多少は話題にのぼっているが、山口氏（不起訴も決まり、私は病人とみなしているのであえて、この呼び方をする）は、精神医学の診断基準に当てはめる限り、アルコール依存症であると考えられる。

　精神科の世界で汎用される最新の診断基準であるDSM-5によると、アルコール使用障害（以前はアルコール依存と呼んでいたが、DSM-5からこの診断名となっている）という病名は、11ある項目の中で2つ以上が12カ月以内の間に当てはまる場合に、つけられることになっている。（診断基準はここ）

　さて山口氏は、報道を読む限り複数の項目が該当する。具体的には1つ目の項目である「アルコールを意図していたよりしばしば大量に使用する」、2つ目の「アルコールの使用の減量や制限に努力の不成功がある」、4つ目の「アルコールに対する渇望」（退院してすぐ飲むのだからこれも当てはまるだろう）、6つ目の「アルコールの作用により、持続的、または反復的に社会的、対人的問題が起こっているのに、その使用を続ける」、9つ目の「身体的、精神的問題が反復的に起こっているのにアルコールの使用を続ける」、そして焼酎を一升飲むということだから、元と同じ量のアルコールでは酔えないという耐性（10番目の項目）も当てはまるだろう。

　そして、この診断基準では、当てはまる項目が多いほど重症とされるのだが合計6項目当てはまるということなら、重度と診断されることになる。（2、3個で軽度、4、5個で中等度）。

本人も周囲も病気とみなさない

　これだけ典型的かつ重症のアルコール依存症であっても、本人はアルコール依存症であることについて否定的なコメントを述べているし、テレビのコメンテーターにしても、あるいはこの事件について取り上げるワイドショーの放送作家やディレクターにしても、これを依存症という病気であるという文脈で語ることはほとんどない。

　もちろん、一部の識者がアルコール依存症であるというコメントや診断を下しているが、残念なのはそれで終わっていることだ。

　早期発見・早期治療が原則とされる（だから前述の2項目が当てはまっただけでアルコール依存症という診断名が与えられ、治療が推奨されるのだ）依存症を含む心の病において大切なのは啓蒙だ。

　実際、日本では自殺者が2011年まで14年続けて3万人を超えていた。その多くがうつ病絡みということで、厚生労働省が音頭をとって「お父さん、ちゃんと眠れている？」をキャッチフレーズに早期発見のための啓蒙活動などに取り組んだところ、自殺者が年1万人以上減ったという実績がある。

　アルコール依存も自殺につながることの多い病気だ。自殺者の23％がアルコール依存症だという推計がある。年間5000人程度の命を奪っているのだ。

　それを考えると、今回の事件はアルコール依存に対する理解を深めるよい機会だった。「どういう病気で、どのような症状が2つ以上生じたら、医者に診てもらった方がよいのか」「山口氏のような現役の大スターも蝕むし、人格を破壊することがある」などということを広めるチャンスだったのに、それを行おうとしないテレビマスコミの社会性のなさ（社会性があるから電波使用料がものすごく安く設定され、放送の免許を与えられているというのに）には唖然とするしかない。

　実際、過去にもSMAPのメンバーが飲酒による奇行で逮捕されたり、歌舞伎役者が酒に酔った勢いで元暴走族メンバーに喧嘩をふっかけて大けがをしたりするという事件もあった。その時もアルコール依存症の啓蒙のチャンスだったのに、まったくその文脈で報じられることはなかった。

意志の問題として片づけられる

　それどころか、依存症に関して、誤解をまき散らし、かえって医療と遠ざけるような報道が目立ったことには愕然とした。

　山口氏はこの事件の直前に入院していたことが明らかにされているが、退院直後に大量の飲酒をしていることを告白している。ちょっとくらいならいいだろうと思って、焼酎を一瓶もあけたとのことだが、少しくらいがやめられなくて大量飲酒に至るのはアルコール依存症の典型的なパターンである。依存症の治療で入院していたとするなら、少量でも飲むなと徹底的に教育されるのが原則だから違和感を禁じ得ない。

　さらに入院に一泊10万円もかかっていたことが強調されていたが、これはセレブ患者向けの個室の話であって、依存症の治療に金がかかる印象が持たれるなら遺憾である。

　それ以上に問題なのは、山口氏の意志の弱さを指摘する声が目立ったことだ。

　アルコール依存でも、覚せい剤依存でも、ギャンブル依存でも、依存症の怖いところは意志が弱いからそうなるわけではなく、意志が破壊される病気だということだ。ギャンブル依存の専門家の帚木蓬生氏はギャンブル依存について、「進行性で自然治癒がない」とまで言い切っている。

　詳しいメカニズムはあえて書かないが、脳科学の立場からも心理学の立場からも意志が破壊されることを示唆する仮説が多数打ち出されているし、私もそれを支持したい。

　確かに、「自然治癒はない」というのは言い過ぎにしても、意志で治る人は相当な例外と言える。

　意志があてにならないのであれば、やはり医療に頼るのが妥当な解決だろう。

　治療の基本はアルコールや薬物、覚醒剤の場合は、一定期間それを断つことであり、その後は自助グループでの助け合いである。ギャンブル依存やネット依存、買い物依存のような行為に対する依存の場合は、いかに自助グループにつないでいくかが重要な鍵となる。

　自助グループと言うのは、同じ依存症を持つ人間で集まりあい、悩みを共有すると共に、再び依存物質や行為に走らないように支えあうグループである。

　要するに依存物質や行為への依存から人への依存への転換を図るということだ。

　ある一定の地位を持つ人や芸能人などの場合、無名の人となって同じ依存症を持つ人のこの手のグループに入ることに抵抗が強い人が多い。だから、余計に治療が困難になる。そこを開き直ることができれば、依存症の回復の可能性は、はるかに高まるのだ。

　この事件へのコメントで、「復帰するまで待っている」というような仲間の優しい言葉に、「甘やかすことになる」という批判があったが、素直に人に甘えられないからアルコールに走るのであって、泣き言が言えれば、はるかに依存症に陥りにくくなるという本質が理解されていない。また将来の望みがなければ、依存症の回復をより難しくする。

　　米国のジョージ・W・ブッシュ氏は40代で依存症から立ち直って大統領にまで上り詰めた。

　依存症だってきちんと治療を受けたら治るし、その後、むしろ一皮むけて、さらに上も目指せるという啓蒙が忘れられ、人格攻撃のような報道が続くのは残念でならない。

依存症社会をつくる日本の土壌

　依存症が病気とみなされず、個人の意志の弱さが原因であると片づけられるため、治療を受けようとする人がなかなか増えないし、治療機関も整備されない。これだけでも、日本で依存症になる人には悲劇なのだが、意志の問題と思われる分だけ、依存性の高いもの（アルコールやスマホゲームなど）が放置され、逆に宣伝が平気で行われるため、　依存症に陥るリスクが増えるし、また依存症から脱するためにその物質や行為をやめている人への誘惑も多い。

　たとえばアルコールについては、世界保健機関（WHO）が2010年の総会で「アルコールの有害な使用を低減するための世界戦略」を採択し、その中でアルコールの広告規制について各国政府に要望しているのに、日本のテレビ局はCMの規制には消極的だ。飲酒死亡事故については鬼の首を取ったように報じていながら、アルコールにまつわる自殺が年5000人以上、アルコールで体を壊して亡くなる方が年5万人（世界では250万人）も出ているというのに、人命よりスポンサーが大切なのかと疑いたくなる。

　またギャンブル依存症についても、昨今、IR（統合型リゾート）実施法案を作るにあたって、依存症予防が論じられているが、現実には依存症になれと言わんばかりの現実が放置されている。

パチンコにスマホ、身近にあるリスク

　一般的に、依存行為であれ、依存性物質であれ、アクセスがしやすいほど危険とされる。だから、健全な為政者は、それへのアクセスが悪くなるように立法したり、規制したりしてきた。

　ギャンブルに関しては、人口密集地や大都市部から離れたところにカジノを作るのが原則である。たとえば米国ではラスベガス、中国ではマカオ、フランスではモナコにあるのはそのためだ。

　あるいは、毎日できると依存症になりやすいので、競馬や競輪のようなものは週に3回とか、毎日開催しないようになっている。

　ところがパチンコやパチスロ（もちろん換金できなければギャンブルでないのだが、同じ建物や入口の隣に景品交換所があるのだからギャンブルと言われても仕方ない）の場合は、非常にアクセスのいい場所にある上、毎日開催なのだから、依存症になりやすくて当然とも言える。

　実際、パチンコ人口は2016年には1000万人を切ったとされているが、うち536万人が厚生労働省の発表では依存症状態だと推定されている。実際、米国のギャンブル依存症者は人口の1％程度とされているから、いかに日本がギャンブル依存の多い国かがわかる。

　アクセスがよいほど、毎日やっているほど依存症になりやすいとすれば、肌身離さず持ち歩くスマホなどは最も危険と言える。スマホゲームを作る側も、利用者が「はまる」ことを狙っているし、様々なかたちでの刺激も強いため、依存症が大量に生まれてもおかしくない。多くの事故を誘発させた人気ゲーム「ポケモンGO」などは、依存症状態と呼ばれても仕方がない人が大量に生じて社会問題となった。

　実際に、各種統計によると何らかの依存症に陥っている日本人の割合は非常に高い。

　私が2013年に『「依存症」社会』という本を出した際に調べたデータでは、日本にアルコール依存症が230万人、ギャンブル依存症が536万人、ニコチン依存症が1487万人、インターネット依存が270万人いるという。これはスマホが今ほど普及していなかった時代だから、スマホ依存も合わせると500万人くらいになっているかもしれない。

　重複はあるにせよ、日本人の5人に1人くらいは何らかの依存症に陥っていながら、本人が気づかず、少しずつ進行していっていると考えられるのだ。

サバイバルのための三箇条

　マスコミが依存症を引き起こすスポンサーに忖度し、依存性の高いものが放置されている日本で、サバイバルのためにできることはおおむね3つある。

　1つ目は、「君子危うきに近づかず」で、依存性の高そうなもの（アルコール、タバコ、パチンコ、ネットゲーム）には手を出さないか、かなり厳しめにこれ以上はやらないという量を決めておくこと。

　2つ目は、物質や行為に依存しなくて済むように、依存できる人、つまり泣き付ける人や相談に乗ってくれる人をつくっておくこと。

　3つ目は、依存症という病気を認識し、少しでもその可能性があるなら（ネットでほとんどの依存症の診断基準は確認できる）専門医療機関に相談することだ。

　山口氏が今後どうなるかわからないが、依存症になった人間に厳しいこの国では、重度の依存症になってしまうと社会的生命を奪われかねない。本コラムを読んだ方だけでもその怖さをぜひ認識してもらいたい。