このころは楽観的でいるのも難しい。われわれはいま、自分たちが生み出した“破滅”への道を歩んでいるのだ。人間が引き起こす気候変動のことである。
気温上昇によってエコシステムは破壊され、海面上昇のせいで人々は立ち退きを余儀なくされている。小惑星が地球を破壊しようとしているなら、いっそいまのうちにケリをつけてほしいくらいだ。
こうしたなか、明るい気持ちにさせられる興味深い研究が、「Nature Energy」に発表された。
気候変動対策のカギは効率化
さまざまな国の科学者からなるチームは研究のなかで、「Low Energy Demand」と題された地球規模のシナリオを作成した。それによると、電気自動車（EV）や携帯電話などに対する人類の物欲や建築基準の改善によって“効率革命”が起き、エネルギー需要の縮小と再生可能エネルギーの普及が促進されるという。
もし現在ある複数のトレンドがこのまま軌道に乗れば、パリ協定の「平均気温上昇1.5℃未満」という理想主義的な目標も達成できるというのが、研究者たちの主張である。
はっきりさせておくと、これはあくまで理論上のシナリオであって、確実なものではない。このシナリオはテクノロジーの受容や人口成長といったさまざまな予測の上に成り立っている。それゆえ、すべてのモデル同様に不完全なものなのだ。
また、研究者たちは「救世主万歳」と言いたいわけではない。サステイナビリティや効率化に関するさまざまなトレンドがひとつに収束すれば、気候変動への対策に大きな進歩がもたらされるだろう、というのが彼らの主張である。
「ポジティヴな話に思えます」と、同論文の筆頭著者であり、オーストリアの国際応用システム分析研究所書所属のアルヌルフ・ギュブラーは言う。「エネルギーの使い方やその最終用途、持続可能な発展に注力すれば、パリ協定の目標は達成されます。カギは効率化です」
市場原理がエネルギー消費量を下げる？
この研究は、以下のように進んだ。
研究者たちはまず、エネルギーの使われ方を変えうる主な原動力を探した。「都市がシェアリングエコノミーといったイノヴェイションの試験場になっている」などがその一例だ。
次に彼らは、これを具体的なトレンドに落とし込んだ。例えば「EVシェアの興隆」などだ。
「誰もがEVを購入するとなると、このイノヴェイションが市場に出るまでには12～14年かかるでしょう。消費者はEVを購入するために早めに自分のクルマを売ったり廃車にしたりしないからです」と、ギュブラーは話す。
「しかし、カーシェアリングやシェアモビリティでは、クルマがかなり頻繁に使われるため、定期的に買い替えが行われます」。そしてこれが、急速なイノヴェイションをもたらす。
例えば、あなたがEVを充電するために家にソーラーパネルを取り付けたとしよう。発電した電力は、不在中に電力網に供給できるだけでなく、EVのバッテリーに蓄電して誰かに使わせてあげることもできる。あなたはエネルギーの消費者であると同時に、電力供給ダイナミクスの積極的な参加者になるのだ。
あるいは、いまや何十億人の手にわたった携帯電話を考えてみよう。
ユーザーは、携帯電話がさらに多機能になり、テレビのような電力消費量の多いデヴァイスの代替になることを望んでいる。また、エネルギー効率の改善も彼らの要望だ。こうした市場原理（見方によってはコンシューマリズムとも言える）が、エネルギー使用量をぐんと下げるかもしれない。
人口90億人を少ないエネルギーで養う
次に彼らは、生活水準改善に必要なサーヴィスに関する研究を参照した。なかでも特に注目したのは、グローバル・サウス［編註：主に南半球に偏在している発展途上国］の生活水準だ。
「活動レヴェルが上昇するなか、劇的に少ないエネルギーでいかに彼らにサーヴィスを提供できるかを考えました」と、この論文の共同著者で英国ティンダル気候変動研究センター所属のチャーリー・ウィルソンは言う。「その答えのひとつはテクノロジーの省エネ化です」
こうしたインプットをもとに、彼らは今後数十年のエネルギー需要を計算した。
「その後エネルギーシステムのグローバルモデルを使って、2050年のエネルギー需要にどうやって応えていくかを考えました」と、ウィルソンは言う。例えば、再生可能エネルギーの活用といった手段だ。「そこからはじき出された温室効果ガスの排出量で、1.5℃の目標が達成できるかを検討しました」
結果、それは可能だった。人口が90億以上になるという予測を加味しても、この目標は達成できるという。
なぜこのシナリオは楽観的なのか？
「ほかのシナリオでは、エネルギー需要が増え続けると予想されています」とギュブラーは言う。「しかし、このシナリオはエネルギー需要の減少を予測しました。活動が大幅に増加するにもかかわらずです。食生活は改善され、人々はもっと移動し、物質的な幸福と富を得るでしょう。ただし、いまよりもっと効率的で構造的な方法によってです」
それはそれでよいとしよう。では、なぜほかのシナリオの多くがエネルギー需要の増加を予測しているのだろうか？
「長期的シナリオの作成に使われるナラティヴの多くは、未来のテクノロジーのあり方についてかなり偏狭なアイデアにとらわれているのです」と、ブリティシュコロンビア大学資源研究所のエネルギー経済学者であるジャスティン・リッチーは言う。彼は今回の研究にはかかわっていない。
モデル製作者の常用手段は、第二次世界大戦以降の成長の軌跡をそのまま未来に当てはめ予測するやり方だ。「この研究は、過去の手法を全部ひっくり返しています。テクノロジーのフロンティアで交わされているあらゆる議論をもとに、気候変動への影響を考えようというのです」
人の態度におけるイノヴェイション
大事なことなので2回言おう。これはあくまでシナリオの話であって、確実なものではない。
例えばスマートフォンの例を考えてみよう。いくつものデヴァイスをひとつにまとめることで、エネルギーの消費を抑えるという件の例だ。
「われわれには、スマホでテレビを観る準備が本当にできているのか？ という問いが浮かびますよね」と、チューリッヒ工科大学の気候学者であるレト・ヌティは言う。「もちろん、観ようと思えば可能でしょう。しかし、モノが安く省エネになったら、人はさらに大きなテレビを買うというのが実際のところです」
さらにこのシナリオは、消費者の行動以上に政府の行動の影響を大きく受ける。たとえば米国は、石炭を廃止したり、再生利用可能エネルギーに大金をかけたりしようとはしていない。
とはいえ再びになるが、モデルも確実なものではない。科学者は未来予知はできないが、過去や現在のトレンドをもとによい判断を下すことはできるのだ。
「このシナリオは、現在や未来の政治問題にも対応しているでしょうか？」とウィルソンは問う。「答えはノーです。われわれは、何があってもこのシナリオ通りにいくとは言っていません。例えば、化石燃料の利用が促進され続ける理由はいくつもありえます。その場合、パリ協定の1.5℃は達成されません」
しかし、だ。このシナリオはテクノロジーにおけるイノヴェイションだけなく、人の態度におけるイノヴェイションも解き明かしている。例えば、「みんな自分が所有するクルマにひとりで乗ろう」という現在の態度は、カーシェアリングによって放棄されるだろう。
「このシナリオの実現には、日常生活のイノヴェイションに対する人々のオープンさ、そして日々の生活に便利なサーヴィスをもたらす新しいテクノロジーやインフラが必要になるでしょう」とウィルソンは言う。
こうしたことがすべて実現しない可能性だってある。
もしかしたら、発展途上国はそこまで効率的な建物を建てないかもしれない。EVは、わたしたちが望むほど早く普及しないかもしれない。トランプは、米国の電力供給をすべて石炭でまかなおうと考えるかもしれない。
確実なことなんて、ひとつもない。それでも、よいシナリオはどこまでも不確実な未来の計画を立てる際の、よい道標にはなるだろう。
TEXT BY MATT SIMON
TRANSLATION BY ASUKA KAWANABE