AI分野における「独占企業」の足音

音声アシスタントが家庭にじわじわと浸透するなか、大手テック企業による人工知能(AI)の寡占が着々と進んでいる。なかでも「独占」に最も近い企業が、検索やスマートフォンのOSまであらゆる分野で強い存在感をもつグーグルだ。社会のAIへの依存度が高まるなか、こうした企業による毒性をいかに防いでいくべきなのか。ジャーナリストで科学作家のロバート・ライトによる考察。
AI分野における「独占企業」の足音
IMAGE: GETTY IMAGES

テック大手のなかでも、グーグルは個人的に好きな企業だ。アップルと違って広範な分野で革新性を追い求める精神を失わず、既存の収益モデルとは直接関係のないアイデアをたくさん試している。

またマイクロソフトとは異なり、製品を使う側のことをよく理解している。インターフェースは常に快適で、誤作動もほとんどない。さらに、フェイスブックのようにユーザーを文字通り実験用のモルモットとして扱うこともない。

だから、Android携帯のスイッチを入れてGoogle検索のページを開くときも、気分は悪くない。

しかしそれでもなお、グーグルを止めなければならないのだ。

深まるばかりのAI依存

人工知能(AI)を利用した個人向けの多目的ヴァーチャルアシスタントの開発が盛んに行われている。この分野での競争は、大方の予想より早く最終到達点に近づいており、グーグルが勝利を収めようとしている。

一企業に支配させてはならないビジネスがあるとすれば、それはAIだ。行政が独占禁止法で歯止めをかけ、健全な寡占状態を維持することが、人類が『マトリックス』のような世界に突き進むのを阻止する唯一の方法である。

少しばかり大げさに言い過ぎたかもしれない。個人的には、よくある「AIの悪夢」というシナリオは信じていない。とんでもなく有能なロボットの召使いが、ある朝いきなり「わたしたちの役割は逆転しました」と言ってくるような話だ。

しかし、AIへの依存は深まるばかりである。このまま行けば、必ずそれなしでは生活が成り立たない状態に陥るだろう。

「選択肢がある」ことの重要性

この先の2〜3年は、ヴァーチャルアシスタントは辛うじて知的と見なされるレヴェルまでしか進化しないだろう。ただ一方で、個人情報のフローが形成され、AIは買物やライフスタイルの選択だけでなく、政治的見解といったものにまで影響を及ぼすようになるはずだ。

AIはユーザーに関する知識をさらに増やし、細部まで網羅した詳細なデータベースをつくり上げる。データベースはどこかの会社のサーヴァーに置かれているが、その企業がデータをハッカーの手や政府の詮索から守ってくれる保証はない。

この手のさまざまな問題に有効な解決策は存在しないが、最低限できるのは、複数のAIから好きなものを選べる状態を維持することだ。一般的に市場競争があれば、企業はわたしたちの声に耳を傾けるようになる。

例えば、個人情報の保護やアルゴリズムの透明性の確保、個人情報との引き換えでも利便性を求めるのか選択できること。そして、明るみに出れば競合企業を喜ばせるような疑わしいことを、陰でやらないといったことだ。

主戦場は音声アシスタント

AIが進化することで具体的に何が起こるのかはまだわからないが、わたしはその程度を和らげるための選択肢は残しておきたいと思っている。

現在、AIの開発競争の主戦場は音声アシスタントだ。「Googleアシスタント」、アマゾンの「Alexa」、アップルの「Siri」、マイクロソフトの「Cortana」などがあるため、市場は開かれているように見える。

現在の音声アシスタントは主に家庭用スマートスピーカー向けとスマートフォン向けだが、前者ではアマゾンがリードする。市場調査が実情からかけ離れているのでなければ、同社の「Echo」シリーズは「Google Home」やアップルの「HomePod」より売れている。一方、スマートフォンの音声アシスタントでは、アップルとグーグルが大きなシェアをもつ。

マイクロソフトはどうだろう。彼らが多少なりともデジタル生命体への共感をもち合わせていたなら、Cortanaはずっと前にその惨めな境遇から抜け出していただろう(サムスンの音声アシスタント「Bixby」にも同じことが言える)。しかしそれでも、市場には3社が残っているはずだと思うだろう。

市場は「開かれていない」?

実は、そうでもない。理由は2つある。

まずグーグルは、スマートフォンとスマートスピーカーのどちらでも大きなシェアを握る唯一の企業だ。HomePodは予定よりかなり遅れて今年2月に発表されたが、市場の評価はほぼ満場一致で、「スピーカーは素晴らしいが、AIはそれほどでもない」というものだった。

つまり、リビングルームのSiriは、iPhoneのSiriに著しく劣るというのだ。しかも、iPhoneのSiriはAndroid携帯のGoogleアシスタントに負けているという評価が定着している。

これに加えて、現在(新しい市場における競争では「現在」こそが最重要だ)、HomePodはGoogle HomeやEchoに比べ、サードパーティーの開発者にそっけない態度をとっているという。

次に、パーソナルAIの価値は部分的にはユーザーの情報をどれだけもっているかによって決まる。だが、グーグルはアップルやアマゾンより、大量かつ多様なデータをもっている。

「Googleマップ」(iPhoneユーザーですらメインの地図アプリとして利用していることが多い)だけでも、生活をより便利にしてくれるAIをつくるときには非常に重要となる。「Gmail」やGoogle検索、「YouTube」といったサーヴィスを通じて収集される情報については言うまでもない。

もちろん、アップルにも強みはある。特にそのブランド信仰は強力で、多くのユーザーがアップルという壁に囲まれた庭の中から外の世界を見ている。

ただ、その庭も思っていたほど大きいわけではない。スマートフォンの世界販売でiPhoneが占める割合は20パーセントに満たず、残りの8割はほとんどがAndroid携帯だ。

AIはメタプラットフォームになる

これは個人的な意見だが、将来的には、音声アシスタントによってプラットフォームに対するユーザーの見方が変わるようになるだろう。

例えば、「Windows」を搭載したデヴァイスとiPhoneをもっている消費者が、Google Homeを買ったとする(HomePodは「Apple Music」ではなく「Spotify」や「Pandora」を使うときに面倒なので避けたのだ)。ある時点で、リビングルームで読み上げ機能を使ってメールをチェックしてみたくなるだろう。

Google Homeの機能が進化するにつれ、音声コマンドでインスタントメッセージを送ったり、Googleアシスタントにパソコンで開いていた文書について質問したり、「何カ月か前に撮ったあの写真を探して友達にメールで送信して」といったことを頼むようになるかもしれない。

こうしたことをする上で、iPhoneよりアンドロイド携帯のほうが、そしてWindowsより「Chrome OS」のほうが便利なのであれば、次にスマートフォンやパソコンを買うときの選択に影響を及ぼす可能性もある。

つまりAIは、ほかのプラットフォームを組み込んだメタプラットフォームになるのだ。既存のプラットフォームの個性は、AIの個性に吸収されていくだろう。

独占を防ぐ体制をいかに構築するか

ここまで書いたが、グーグルが実際にAIの覇者となるかは、ある意味では問題ではない。問題は、このレースの性質上(テック業界の市場競争で過去に起きたネットワーク外部性といった性質も含まれる)、長期的にはいずれかの企業の独占状態が生まれてしまうだろうということだ。

ひょっとしたらアップルが勝つかもしれないし、アマゾンにだって可能性は残されている。意外なところでは、フェイスブックが参入して勝利を収めることだってあり得る。いずれにせよ、どれか1社が独占企業となるのだ。

中国政府が自国民に中国製AIの使用を強制したり、ほかの独裁国家が国際的な流れに抵抗することはあるかもしれない。だが、少なくとも欧米諸国では、これがほぼ確実に起きるシナリオだ。

だからこそ、最終的な勝者となるのが誰であれ、複数の有効なパーソナルAIを生き残らせる必要がある。独占状態を防ぐための体制をいかにして構築するのか、いまから考えておくべきなのだ。

一方で、米国の反トラスト法は、主に不正を取り締まるために設計されているという問題がある。つまり、消費者の選択肢を制限すべくほかの企業と談合したり、市場における優位性を濫用したりといったことを取り締まる法律なのだが、現状でAIをめぐる不正が起きているわけではない。

グーグルの先見の明と創造性がもたらすもの

確かにグーグルは、その影響力を振り回すのにやぶさかではないという態度を見せたこともある。Alexaにタッチスクリーンの付いた「Echo Show」でYouTubeの動画を見ようとするとどうなるか聞いてみるといい(Googleアシスタントに聞けば、もちろん先に喧嘩を仕かけてきたのはAlexaのほうだと答えるだろう)。

ただ、グーグルがパーソナルAI市場をリードするのは、やはりその先見の明と創造性、勤勉さの結果だ。シェアが自然と伸びていくような状況において独占が生まれるには、必ずしもその企業が(グーグルの言葉を借りれば)「邪悪」である必要はないのだ。

それでも、企業は変わることもある。彼らに絶対的な支配といった悪い方向に向かう自由を与えてはならない。例えば1911年のスタンダード・オイルの分割を考えてもわかるように、政府にとって、独占を解消するのはとても困難な仕事というわけではないはずだ。

ただ、人間の脳に情報を送り込むといった類のビジネスにおいては、企業の支配力を取り除くのは少しばかり難しいかもしれない。そして、失敗はより高くつく。独禁法について調べようとするとき、誰もが「OK、グーグル」というフレーズを口にするようになってからでは遅いのだ。

ロバート・ライト|ROBERT WRIGHT
『WIRED』US版アイデアズ・コントリビューター。ジャーナリスト、科学作家。著書に『モラル・アニマル』(邦訳・講談社刊)など。ユニオン神学校で科学と宗教の分野を担当する客員教授も務める。


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TEXT BY ROBERT WRIGHT

EDITED BY CHIHIRO OKA