この1年、YouTubeは物議を醸す動画や問題のある動画が原因で無数の議論の的［日本語版記事］になってきた（そのひとつはサイトで最も人気のPewDiePieのもの［日本語版記事］である）。
問題の動画の多くは、大企業の広告を掲載していた。これを受け、ユーチューブは広告ポリシーの厳格化や新しいコンテンツモデレーターの採用などの対応を取り、広告主たちに自社のプラットフォームがブランドにとって安全なものだと証明しようとしてきた。
その結果として意図せず起きたのが、多くのクリエイターが不明確な理由で、あるいは理由もなく動画を「収益化無効」にされる現象だった。つまり、動画から収益が得られなくなったのだ。
さらに小規模なクリエイターのなかには、新しい広告ポリシーのせいで広告のすべてがまとめて取り消される栄誉にあずかった人もいた。
そして6月21日、ユーチューブはクリエイターに必要とされていた和平提案を出した。収益化手段の拡張だ。
現在クリエイターには、ユーチューブが得る広告料の55パーセントが配分されている。しかしもうじき、一部のクリエイターは月額4.99ドルの会員制導入やYouTube上での物販をはじめとするマネタイズができるようになる。
ちなみにこの発表があったのは、フェイスブックとインスタグラム［日本語版記事］がYouTubeのクリエイターの乗り換えを狙った新機能を発表したのと同じ週だった。
ヴァーチャル店舗がつくれる「マーチャンダイズ」
新しいマネタイズ方法の仕組みはこうだ。
チャンネル登録者数が1万人以上いるクリエイターは、Teespringとユーチューブの提携によって「マーチャンダイズ」（物販）が利用できるようになる。この方法ではアイテムがひとつ売れるごとに、「YouTube ボーナス」として1ドル相当がクリエイターに支払われるという。
ジェイク・ポールがクリスマスに出した物販動画を観た人ならわかると思うが、YouTubeのクリエイターたちはこれまでも長いこと自分たちのプロモーション商品をファンに販売してきた。その販売経路には、Teespringも含まれている。
では何が変わるのかというと、YouTubeの動画の下に棚が表示されるようになり、プラットフォームがヴァーチャルストアのようになる点だ（対象は米国内の視聴者のみ）。ただし、商品購入は直接Teespring上で行うことになる。
物販はすべてのクリエイターにとって便利だというわけではないが、一部の人にとっては非常に大きな収入源となりうる。
ユーチューブはすでに一部のユーザーを対象にテストを行った。同社の発表によると、「Lucas the Spider」（ルーカス・ザ・スパイダー：クモが主人公のアニメーションを製作しているチャンネルで、現在までに10作品が公開されている）は1カ月未満で約100万ドルを売り上げたという。
PR動画でも商品棚を設置できるように
動画の下で商品を売り歩く以外にもマネタイズの方法はある。
ユーチューブは2016年にFameBitを買収している。FameBitは、動画クリエイターと彼らをスポンサーをしたい企業をつなぐプラットフォームだ。
今回の変更によって、企業はFameBitのブランド動画で同じ棚に関連商品を表示させることが可能になる。例えば、美容系のVlogger（ヴロガー：映像を使うビデオブロガー）が自分がマーケティングしている口紅を表示させる、などの利用方法が考えられるだろう。
この棚の新設でユーチューバーたちがブランド提携からより多くの収益を得られるわけではないが、スポンサードコンテンツはもっと効果的になるかもしれない。それがパートナーシップによる収入増につながる可能性もある。
新しいメンバーシップ制度
さらにユーチューブは、チャンネルスポンサーシップサーヴィスも新しくローンチする。これによって、クリエイターは限定コンテンツと引き換えにファンから月額4.99ドルを得られるようになる（そのうち30パーセントはYouTubeに渡るという）。
いまのところ月額料金は固定で、導入できるのはチャンネル登録者数が10万人以上かつ利用資格を満たすクリエイターのみだ。料金を払ったファンは、カスタム絵文字や限定動画といった特典が受け取れる。
「メンバーシップ特典は軽めのコンテツになると思っています。NG集や犬と遊んでいる動画などです」と、ユーチューブでマネタイズ商品開発を率いるロフィット・ダワンは言う。「クリエイターが思いついたものなら何でもありです」
テレビのプレミアをYouTubeに
最後に、ユーチューブは「YouTube プレミア」もローンチする。これは、あらかじめ収録した動画の公開時刻と場所を表示するためのランディングページだ。
YouTubeは伝統的なテレビのプレミアをまねている。クリエイターたちはいままでTwitterやInstagramといったSNSで新作の告知をしていたが、それを動画を公開するリンク上で行えるようになるのだ。
さらに、この機能には新しい収益化手段もついてくる。プレミアには「Super Chat」という機能が備わっている。これは、ファンが料金を支払うことでクリエイターに優先メッセージを送れる機能だ。もともとライヴ動画のために導入されていたが、それをすべてのユーチューバーが使えるようになった。
こうした新しいマネタイズ方法が、YouTubeとよい関係を築けるクリエイターにしか使えないということは、ここで言うまでもないだろう。プラットフォームのガイドラインを破った人は利用不可である。
不明瞭なポリシーに不満を抱くクリエイター
クリエイターたちはYouTubeのわかりづらく、ころころ変わるポリシーに関して議論をしてきた。YouTubeの新しいマネタイズ方法が、そんな不満を抱くクリエイターたちをなだめられるかどうかはまだわからない。
まず、物販ストアの立ち上げや有料メンバーのためのコンテンツ作成は手間がかかる。また、ユーチューバーの懸念は収入増加に関するものだけでもない。
多くのユーチューバーは「ポリシーの施行に明確さと一貫性を望んでいる」とインターネット・クリエイターズ・ギルドの事務局長を務めるアントニー・ディアンジェロは言う。インターネット・クリエイターズ・ギルドは、ユーチューバーをはじめとするオンラインクリエイターを代表する業界団体だ。
ディアンジェロは6月のとある事件について指摘した。トランスジェンダーであるチェイス・ロスが、タイトルに「トランス」「トランスジェンダー」という言葉が入った動画を公開したところ、説明もなしに収益が無効化されたというのだ。
「『トランスジェンダー』という言葉を追加した途端、自動的に収益が無効化された」と、彼は動画のなかで話している。「アルゴリズムにひっかかるキーワードなんだろう」
ロスは約1年前に同じ問題を指摘したとするスクリーンショットを投稿している。さらに悪いことに、ロスはほか何人ものファンやクリエイター同様に、「Alliance Defending Freedom」の広告がLGBTQ動画で流れていることを発見した。
Alliance Defending Freedomは同性愛をペドフィリア（小児性愛）と関連させるような団体だ。南部貧困法律センターは同団体をヘイト団体に分類している。この事件は、すでにうんざりしているクリエイターたちにさらなる動揺を与えた。
募る不満の一方で、クリエイターの収入は増加中
17年8月、ユーチューブは収益を無効化されたクリエイターが申し立てをできるようなプロセスを開始した。多くのユーチューバーは、収益無効化を解除できる可能性のあるこのプロセスの導入を歓迎した。しかし、彼らはユーチューブのプロセスの処理方法、特に大規模なクリエイターを優先するやり方に不満を抱くことになった。
申し立てのプロセスは時間がかかることもある。さらに、もしユーチューブが判断を覆したとしても、それが必ずしも損失をカヴァーするとは限らない。
「最初の24時間の収益を無効化は、動画にとっては永遠のようなものです。クリエイターのほとんどは最初の24時間から48時間で金を稼いでいるので」とディアンジェロは言う。「申請よりもコンテンツ製作のほうが、よほどいい時間の使い方でしょう」
こうした課題にもかかわらず、ユーチューブいわく多数のクリエイターがこれまで以上に収益を上げている。同社によると、17年以降で10,000ドル以上の収入を得ているクリエイターは35パーセント、10万ドル以上の収入を得ているクリエイターは40パーセントも増えているという。
いまのところ、YouTubeはオンラインスターたちが収入を確保する場所としては最適らしい。ほかのプラットフォーム（一部の例外を除き）は、自分たちをここまで押し上げてくれたユーザーたちに還元する方法を探している。一方のユーチューブは、もうそれを10年近くやっているのだ。
TEXT BY LOUISE MATSAKIS
TRANSLATION BY ASUKA KAWANABE