送電網がサイバー攻撃を受ける日がやってくる:『WIRED』US版の未来予測(1)

あっという間に訪れる「未来」において、テクノロジーはわたしたちの生活にどんな影響を与えていくのか? そんな疑問に答えるために、これから身の回りで起きていくであろう出来事を『WIRED』US版が予測した。第1回のテーマはサイバー攻撃だ。
送電網がサイバー攻撃を受ける日がやってくる:『WIRED』US版の未来予測(1)
IMAGE BY SAMMY HARKHAM

送電網の機能を停止させ、ガスのパイプラインを爆破する──。こうしたテロ行為を行うハッカーは、何十年にもわたって人々の「サイバーパラノイア(サイバー妄想)」における悪役であり続けてきた。

インフラ設備へのサイバー攻撃がもたらす大災害(cyberpocalypse)は、つい最近まで容易に退けられてきた。ちょうど2007年ころ、映画『ダイ・ハード』でブルース・ウィリスがテロ組織に立ち向かったように。

だが、ハッカーたちはハリウッドに追いつこうとしている。

この1年で、研究者たちは産業用の制御システムを狙った前代未聞の悪意あるプログラムを2種発見した。ひとつはロシアのハッカー集団の関与が濃厚とされるもので、2016年にウクライナの首都への電力の3分の1を停止した。

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もうひとつは仕掛けたのが誰なのかは不明だが、昨年サウジアラビアの石油とガスの施設を一時停止させた。このふたつ目のハッキングは保安システムを密かに停止させ、致命的な機能不全を引き起こしかねない「デジタル兵器」のようなものだった。

米国家安全保障局(NSA)がイランの核施設を「Stuxnet」というマルウェアで破壊したと報道されてから、ほぼ10年が経っている。いまや米国以外の国々も、こうしたデジタル兵器の競争に加わっている。

来たる脅威の兆候として役立つか

こうした最近の事件や、従来型に近いハッキングツールを用いたほかの何十ものインフラ設備への攻撃について、セキュリティ企業Dragosの創業者で最高経営責任者(CEO)のロバート・M・リーは、政府の支援を受けて産業用システムを狙うハッカー集団の「過激な進化」の一部であると指摘する。リーは、かつてNSAのアナリストだった人物だ。

リーが雇うアナリストたちは昨年、国家の関与が濃厚でインフラ設備を狙うハッカー集団を5つ発見した。米国政府はこのうち1つのハッカー集団について、米国の一部のインフラ設備に深く侵入したと考えている。

送電網、水道、石油プラントなどへのデジタル攻撃は、未来の戦争で使われる危険性がある脅威の徴候であり、テストケースとして役に立つはずだ。各国が“敵国”によるハッキング技術を追いかけていくことで、「誰もが対応能力を急いで身につけていこうとするでしょう」と、リーは語る。

「その巻き添えを食うのは、民間のインフラ設備の所有者たちでしょうね」。当然のことながら、電気の利用者もだ。


連載:『WIRED』US版の未来予測


TEXT BY ANDY GREENBERG