アメリカの株式市場は長い間、上げ相場が続いていますが、これがかえって投資家の間で不安を呼んでいるのは、米Lifehackerでも以前にお伝えした通りです。どんな好況もいつかは必ず終わりを迎えるものだからです。

エコノミストの中には、2020年の終わりまでにアメリカは景気後退に入ると予想する人もいます。もしこの予想が正しいとすると、来たるべき不況に備えて自分の金銭的環境を整えておくのに、あと2年ほどの猶予があることになります。

残りの2年間で優先すべきこと

健全で長期的なファイナンシャルプランをすでに実行に移しているなら、そのまま継続するのがいいでしょう。不況が迫っているからと言って、不安のあまり、せっかくの計画をすべて止めてしまう必要はありません。

また、比較的若い方は、株式投資を避けるべきではありません。投資において大切なのは、「長い期間にわたって投資すること」であって、「売り買いのタイミング」ではありません。

とはいえ、景気後退が心配だとか、自分の投資にどんな影響があるのか気になってしかたがないというなら、不安を多少なりとも和らげ、気持ちを落ち着けられる方法が1つあります。

それは、「手元に置く現金の額を増やす」という手です。

節約を優先的に考える

必ずしも、今やっている投資の額を減らす必要はありません（そもそも、今後3～5年以内に必要になるお金は、株式投資に回すべきではありません）。

しかし、毎日の生活の中でムダな出費を減らすために、シビアな判断を迫られる場面は出てくるでしょう。

「外食（や外での飲み会）を減らす」「高額の料金がかかっていたジムやケーブルテレビの契約を解除する」「あと1年くらいは、家賃の比較的安い部屋に住み続ける」「まもなく発売予定の新型iPhoneへの機種変を見送る」といった節約術が考えられます。

それぞれの事情がありますから、お金を節約する具体的な方法は、読者のみなさんのほうがよくおわかりでしょう。

浮いたお金は預金口座へ

そうやって細かく節約をした結果として残ったお金は、利率の良い貯蓄用の預金口座や短期の定期預金に預けたり、ローンの繰上げ返済に使ったりできます。

節約したお金をできるだけローンの返済にあてておけば、実際に景気の雲行きが怪しくなってきた時にも、ローン残高については心配しなくて済むというメリットがあります。

ただし、もしもの時に備えた3～6カ月分の生活費にあたる金額を確保していない場合には、これが最優先事項になります。というのも、実際に景気が悪くなってくると、働いている業界にもよりますが、解雇や労働時間の短縮といった措置が取られる可能性が増すからです。

最悪の状況を予想して対策を考えておこう

もう1つ、まだ景気が悪くなっていない今のうちに、ぜひ「プランB」を作っておきましょう。今後1年ほどで最悪の事態が起きて失業した場合に備えた金策や、何とか借金をせずに生活していける計画を立てていますか？

景気の見通しが明るい今こそ、ぜひ時間をとって、こうした計画を検討してみてください。

例えば、「仕事が危うくなってきた時に頼りにできる会社や人物のリストを作る」「以前の職場の知り合いに連絡をとって、再び気にかけてもらえる関係を構築しておく」といったことが、この計画にあたります。

また、のちのち役立ちそうなスキルを今から身につけておくことも、もしもの時の備えになります。

とはいえ、何より大切なのは、何かあった時のために現金を確保しておくことです。フリーランスや、浮き沈みの激しい業界など不安定な仕事についているならなおのこと、できるだけ多くのお金を手元に置いておくに越したことはありません。


Image: ThamKC/Shutterstock.com

Source: NABE

Alicia Adamczyk - Lifehacker US［原文］