突然の決断、予想超えた批判

　性的少数者（ＬＧＢＴなど）への差別的な表現について批判を受けていた月刊誌「新潮４５」が２５日、最新号の発売からわずか１週間、また佐藤隆信社長によるコメント発表から４日で休刊に追い込まれた。回収や続刊号での謝罪などを飛び越えた突然の決断の背景には、同社の予想を超えた批判の広がりがある。

　出版不況を背景に「右傾化路線」を取る出版物は増加傾向にあり、「新潮４５」も反リベラル色を強めてきた。だが、保守系の雑誌だけで経営している出版社と異なり、文芸が中軸の新潮社がマイノリティーを蔑視しているととれる極端な特集を組んだことの波紋は大きかった。経営面への影響も懸念され、同社は迅速な処理をせざるを得なかった。

　ノンフィクション作家で同誌に多数の作品を発表してきた石井光太さんは「総合月刊誌が生き残るためには、ある程度偏った固定層の読者を確保する必要がある。そうでなければ、経営的に雑誌自体が立ちゆかない。『新潮４５』はノンフィクションを載せる数少ない老舗月刊誌。そうした苦渋の中、バランスを保って刊行してきたが、今回はそれを崩してしまった」とみる。