帝国データバンクの『「トヨタ自動車グループ」下請企業調査（2019年）』によると、下請け企業のうち最も多い業種は「受託開発ソフトウェア」だったという。

pongchang曰く、

ブレーキもエンジンもモーター制御も変圧器も、電子制御なので受託ソフトウエア開発が必要。その上で「CASE（コネクティッド化・自動運転化・シェア/サービス化・電動化）」があり、従来のカーナビゲーション・エンターテインメントだけではなく、さまざまなソフト開発が必要になっている。

今回の調査は金額ベースではなく、下請け企業数での構成比である。「受託開発ソフトウェア」は、一次下請けで267社（構成比4.4％）でトップ。二次下請けで1340社（構成比4.1％）で最多となっている。

なお、トヨタグループと直接取引を行う一次下請企業は合計で6091社、間接的に取引を行う二次下請け企業は合計で32572社だったそうだ。